THE CONSULの評判｜単価150〜200万円・運営信頼性・登録プロセスを検証【2026】

提示された単価が同じでも、手元に残る額はエージェントのマージン次第で変わります。THE CONSUL（ザ・コンサル）の売りは「手数料8%〜」の公開。ただ、ここから「年間400万円の手取り差」のような試算に飛びつくのは早計です。業界平均25%という数字自体が推計値だからです。

ポイントは具体的な数字そのものより、手取りを試算できる透明性にあります。提示単価より手数料控除後の手取りで比較する視点を持つ戦略・総合系ファームのマネージャー以上には、登録価値が見込めるエージェントといえるでしょう。手数料公開と翌月末払いのセットが独立直後のキャッシュフロー設計を支える一方、汎用案件量を優先する人、地方常駐志向の人、コンサル経験5年未満の人は他社併用が前提になります。数多くのフリーコンサル支援に立ち会ってきた視点で、運営の実態と手数料公開の意味をフラットに見ていきます。

---

弊社サービスNewAceは、あなたのチャレンジを応援するコンサルタントの方向けのプラットフォームです。
案件のご紹介のほか、様々な相談も承っておりますので、是非下記よりご登録ください。

---

それでは、本章をチェックください。

運営会社と「手数料公開」の意味

Shine Craft株式会社の基本情報

運営はShine Craft株式会社。2022年の設立で、本社は東京都品川区上大崎にあります。代表者は濱口浩平氏。法人情報は政府の法人情報データベース「gBizINFO」で確認できます（出典: gBizINFO（経済産業省）、2026年5月参照）。代表の具体的なコンサルファーム出身履歴については公式に詳述されていないため、ここでは「コンサル業界出身者」と表記するにとどめます。

公式サイトでは「現役コンサルタントによる運営」を打ち出しており、エージェント側がフリーコンサル業界の実務を理解している立場で関与する体制になっています。フリーコンサル業界では、運営にコンサル経験者が関与する形態自体は他にも例があり「同サービスだけが珍しい」とまでは言えませんが、手数料率を公開している点とセットで見ると、透明性志向の運営スタンスを読み取れる構造です。

「手数料公開」が利用者に与える実務的意味

ここが冒頭で触れた点に直結する。

フリーコンサル業界では、エージェントマージン率を公開しているのはPE-BANK・GranPaz Agentなど一部のエージェントに限られます。多くのレビュー記事や業界記事で「業界平均は20〜30%程度」と紹介されますが、これは推計値であり、業界全体の正確な平均値が公開資料から確認できるわけではありません。

その中で同サービスが「手数料8%〜」と公開している点は、利用者が登録判断の段階で手取りベースの試算ができる、という実務的な意味を持ちます。マージン非公開のエージェントでは、提示単価から手取りを逆算しようがありません。手数料公開は、自分の本当の市場価値を把握したい人にとっての判断材料を提供する設計といえます。

ただし「8%〜」の「〜」がどこまで上がるかは公開されていません。案件特性・契約条件で幅が出る前提で、登録時の初回面談で対象案件の具体的な手数料率を確認しておくと安全です。エージェント選定の判断軸そのものはフリーコンサルのエージェント選びで失敗しない5つの判断基準で整理しています。

月単価150〜200万円超の中身と単価が分かれる要素

単価レンジの実態

公式情報および公開レビューを総合すると、案件は月単価150〜200万円が中心で、案件によっては200万円超の上位帯まで分布します。低位帯では120〜140万円台の案件も含まれており、案件のクライアント業種・稼働率・要求スキルにより幅が生じる構造です。

複数の公開レビューサイトでも、中心レンジは150〜200万円で一致しています。戦略・総合系ファーム出身者にとっての単価維持手段として機能する水準です。独立済みフリーコンサルの月単価分布を見ても、160万円超が41.5%と最も多い層を占めており、150〜200万円帯は独立後の実勢として無理のないレンジに収まります〔出典: NewAce調べ（NewAceフリーコンサル実態調査2026, n=130）〕。

単価が分かれる要素

実際の単価は、クライアント業種と案件難易度、稼働率と期間の組み合わせ、経験の希少性と契約構造で組み替わります。

クライアント業種と案件難易度では、大手企業の経営戦略・PMI・グローバル展開案件が月180〜220万円帯に届きやすくなります。中堅企業の新規事業や業務改革は130〜160万円帯が中心です。上場企業のCxO直下案件では200万円超も視野に入ります。

稼働率と期間の組み合わせも単価に効きます。稼働率100%・3〜6ヶ月の集中支援と、稼働率40%・12ヶ月の長期伴走では、月額換算の差が出やすくなります。クライアント側は月額の予算インパクトで判断するため、稼働率を下げることで時間単価を維持しやすい構造があります。

経験の希少性と契約構造では、同サービスが直請け中心の案件構造を持っていることが効いています。中間マージンを抑えた条件で交渉が成立しやすく、PMI実務、海外事業展開、特定業界（金融・医療・大手企業の上流）の深い知見を持つ人は、需給バランス上、単価が上振れしやすくなります。単価設計の考え方そのものはフリーコンサルが単価アップするには？月額300万円を生んだ戦略と交渉術で別途整理しています。

リモートと稼働の選択肢

公式情報によると、フルリモート対応またはハイブリッド案件が一定の比率を占め、地方在住者でも参画可能な案件構成にはなっています。週2日（稼働率40%）からの案件も保有しており、複数案件並行や在籍中の副業にも対応する設計です。ただし、案件構成の中心は首都圏クライアントで、地方クライアント案件の比率は限定的になります。

手数料公開と支払サイトの構造的意味

ここはトーンを抑えて整理しておきたい論点です。手取り差を具体額で試算すると、根拠の薄い数字になりかねません。

手数料公開の方向性

手数料8%〜という水準は、業界で公開されている他社の手数料率（PE-BANK・GranPaz Agent等）と比べても低い部類に入ります。同じクライアント支払額の案件なら、手数料率が低い分だけ手取りに有利な方向の引力が働きます。この方向性自体は読み取れる事実です。

ただし「業界平均25%」を前提とした年間差額の具体額試算（例: 「年間408万円の差」「年間306万円の差」）は、慎重に扱いたいところです。前述のとおり業界平均は推計値であり、案件継続期間、税金引き当て、稼働率の変動を織り込まない理論値になります。「手数料公開ゆえに、登録判断段階で手取りを試算しやすい」という構造的な意味の方が、具体額の試算より読み手には効くのではないでしょうか。

翌月末支払サイトの実務的な意味

支払サイトは翌月末で、業界では45日サイト・60日サイトのエージェントも残る中、キャッシュフロー上のメリットを持つ条件です。短サイトは個人事業主としての運転資金繰りに直結し、独立直後の財務不安を下げる効果があります。

ただし、全案件で翌月末払いが固定なのか、クライアントごとの個別契約条件で変動するのかは、登録時に確認しておくと安全です。

評判・口コミの実態｜一次口コミ母数の限界

公開された口コミから、利用者の体験を整理します。同サービスの口コミは公式サイト掲載の声と独立系レビューサイトに分布しており、X等での属性付き実体験投稿は限定的です。新興エージェント特有の状態で、一次口コミの母集団はまだ小さいのが実情でしょう。本セクションで紹介する評価は公式・レビューサイトの引用から組み立てたものに限られる、という前提を最初に明記しておきます。

良い評価の傾向

「コンサル業界出身のエージェントが担当するため、案件の難易度や求められるアウトプットを理解した上で紹介してくれた」（出典: 公式サイト掲載の利用者の声、複数レビューサイトで類似評価が一致）

運営側がコンサル業界出身者で構成されている構造が、案件マッチング精度に効いている評価です。汎用型エージェントでは、IT・PMO案件の窓口担当者が戦略案件を取り扱うミスマッチが起こりやすいものの、この構造を回避できる設計といえます。

「他社で受けた案件と同等の条件を提示されたが、THE CONSULの方が手取りが明確に大きかった」（出典: 独立系レビューサイト掲載の比較体験、複数ソースで一致）

手数料公開の設計が、利用者にとっての実感ベースの満足度につながっている例です。マージン非公開のエージェントとの比較で、手取り差を実感する典型的なパターンになります。

「単価交渉や稼働率調整が、二次受けエージェントよりスムーズだった」（出典: 独立系レビュー、利用者の声からの抽出）

直請け案件比率が高い構造は、コンサルタントとクライアントの間に挟まる階層が少なく、条件調整のリードタイムが短い傾向につながります。

注意点として読みたい指摘

「案件カタログのボリュームでは、大手エージェントの方が選択肢は広い」（出典: 独立系レビュー、複数ソースで言及）

新興エージェントゆえの構造的な制約です。汎用案件の量を最優先にする人には不向きで、特化型としての性格が表れる部分になります。

「事業会社の事業企画経験のみだと、紹介される案件数が限られた」（出典: 独立系レビューでの言及）

ファーム出身者向けの案件構成のため、コンサル経験浅めの人には選択肢が狭くなる傾向があります。

一次口コミの母集団がまだ小さい状態のため、登録判断は公式情報・運営透明性・他社比較の総合で行うのが妥当な構図になります。

案件タイプと単価レンジ

公開情報から、扱われている案件タイプを整理します。

案件タイプ	概要	月単価	稼働率	期間	求められる経験
経営戦略	中期経営計画・市場参入戦略	170〜220万円	60〜100%	3〜6ヶ月	戦略系マネージャー以上
新規事業開発	事業企画・PoC設計・事業化推進	150〜200万円	60〜80%	3〜12ヶ月	新規事業マネージャー経験
M&A・PMI	デューデリ・統合計画・PMO	180〜220万円	80〜100%	6〜12ヶ月	M&A実務経験
DX推進	DX戦略・ロードマップ設計・実行支援	150〜200万円	60〜100%	6〜12ヶ月	DXプロジェクト経験
業務改革	プロセス改革・コスト構造改革	130〜170万円	50〜80%	3〜9ヶ月	業務改革経験
リモート・週2日案件	各領域のフルリモートまたは稼働40%案件	130〜180万円	30〜60%	3〜12ヶ月	専門領域の知見

公式サイトに掲載された傾向として、戦略レイヤーの直請け案件が中心で、業務改革・実行支援フェーズの案件も並行して保有しています（出典: THE CONSUL公式サイト、2026年5月時点）。

表を読むときの軸は単価の絶対額ではなく、自分の経験が「どのタイプの上限帯に届くか」です。M&A・PMIや経営戦略は180〜220万円の上振れが効く一方、求められるのは戦略系マネージャー以上の実務経験になります。逆に稼働率を30〜60%に落とせるリモート・週2日案件は、在籍中の副業や複数案件並行の入口として使いやすい代わりに、月額の絶対額は130〜180万円帯に収まりやすくなります。同じ「フリーコンサル」でも、稼働の置き方ひとつで手取りの設計はかなり変わります。

THE CONSULの始め方｜登録から案件参画までの流れ

「興味はあるが、何から始めればいいか分からない」という入口の不安に向けて、公式情報から登録〜案件参画の手順を整理します。

公式サイトのエントリーフォームから登録申請するのが起点です。職務経歴書（職歴・案件経験・希望条件）の提出が必要になります。続いてエージェントとのWeb面談。担当はコンサル業界出身者が務めるため、コンサル実務の理解度を前提とした対話が可能です。ここで希望単価・稼働率・案件領域・期間などの条件をすり合わせていきます。

希望条件にフィットする案件をエージェントが厳選して紹介する段階で、手数料公開の透明性に基づいて、クライアント支払額と手取り額の関係を初期段階で確認できます。希望単価の上限を高めに伝えることが、結果的に高い手取りで参画できる動き方になります。応募意思を示すとクライアント企業との最終面談に進みます。直請け中心の案件構造のため、コンサルタントとクライアントの距離が近く、要件の擦り合わせが直接行えるケースが多いです。

最終合意の後、契約締結を経て案件参画。支払サイトは翌月末で、当月稼働分の報酬が翌月末に振り込まれるサイクルになります。

合いやすい層と他社併用が合う層

「自分のスキル・志向で使えるか」を、個人の経験軸から整理します。

特に合いやすい層

特に合いやすいのは、戦略・総合系ファームのマネージャー以上で独立直後の人。在籍時の年収水準を独立後も維持したい場合、月単価150〜200万円帯の案件カタログがフィット先になります。独立済みフリーコンサルの83.1%が「独立後に収入が増えた」と回答しており〔出典: NewAce調べ（NewAceフリーコンサル実態調査2026, n=130）〕、単価帯を保てる導線を確保できるかが、この収入維持・向上を左右します。ファーム時代のスコープ管理経験があれば、コンサル業界出身のエージェントとの会話もかみ合いやすいでしょう。

提示単価より手数料控除後の手取りで比較する視点を持つ人にとっては、手数料公開のメリットを引き出せる位置にあります。マージン非公開のエージェントとの比較で、登録判断段階で手取り試算ができる構造は、独立直後の財務設計に効きやすくなります。

直請け案件・短サイト支払を望む人にも選択肢があります。二次受け構造のエージェントでは中間に2社入る案件もあり、リードタイム・条件調整・支払サイトの3点で不利になることがあります。直請け中心・翌月末払いの組み合わせは、この点で構造的に有利な設計です。

他社併用が合う層

コンサル経験5年未満でマネージャー未経験の人は、暗黙的なスクリーニング基準に届かない可能性が高いです。汎用型エージェントへの登録、または大手企業の業務委託案件で実績を積む段階でしょう。独立準備の全体像についてはフリーコンサル独立ガイド｜準備から案件獲得まで実データで解説も参照してみてください。

地方在住で地方クライアント常駐型案件を望む人は、案件構成が首都圏中心であるため、選択肢が狭まりやすくなります。地方案件比率の高いエージェント、またはフルリモート対応比率の高い他社との併用が合う動き方です。

汎用案件量を最優先する人は、新興エージェント・案件総数が限定的な同サービス単独では選択肢が不足する場面が出ます。汎用大手エージェント（ハイパフォコンサル・フリーコンサルタント.jpなど）との併用で、案件量と単価のバランスを取る組み立てが機能します。そもそも独立済みフリーコンサルの48.5%が登録エージェント2〜3社、案件獲得経路としてエージェント利用が44.6%と最多で〔出典: NewAce調べ（NewAceフリーコンサル実態調査2026, n=130）〕、特化型1社に絞り切らず複数併用するのは業界の標準的な動き方です。

大手他社との位置取り

同サービスの立ち位置を、業界の主要エージェントと並べて整理します（2026年5月時点）。

エージェント	月単価中心	手数料率	案件総数	主な領域	特徴
ハイパフォコンサル	120万円中心	非公開	数千件	PMO・PM・IT中心	案件量重視・大手老舗
フリーコンサルタント.jp	200万円超案件あり	非公開	9,300件超	戦略・PMO・IT幅広く	東証グロース上場（みらいワークス）の老舗
デジタル人材バンク	平均193万円	非公開	非公開	DX・デジタル特化	DX領域への特化
SENJIN Platform	150〜180万円中心	非公開	比較的限定的	戦略・BizDev特化	現役フリコン運営、戦略特化
THE CONSUL	150〜200万円中心	8%〜（公開）	比較的限定的	戦略・経営支援特化	コンサル経験者運営、手数料公開・翌月末払い

ハイパフォコンサル・フリコン.jpは案件総数の豊富さ、デジタル人材バンクはDX領域への特化、SENJINは戦略・BizDev特化と現役フリコン運営。同サービスは「手数料公開×翌月末支払×コンサル経験者運営」を組み合わせた、透明性軸でのポジションといえます。

エージェント全体像はフリーコンサルエージェントおすすめ35選を徹底比較した記事で整理しています。

NewAce視点での補完関係

NewAceは新規事業領域に特化したフリーコンサル案件紹介エージェントで、対象が一部重なります。実際の使い分けを整理しておきます。

比較軸	THE CONSUL	NewAce
案件の中核	戦略提言・経営支援・PMI	新規事業の事業化推進
フェーズ	戦略レイヤー中心	アイディエーション〜事業化まで通貫
月単価中心	150〜200万円	120〜300万円（フェーズで変動）
手数料率	8%〜（公開）	個別条件
運営思想	コンサル経験者運営の特化型	新規事業企画経験者の代表が直接関与

戦略コンサル独立直後で「単価維持＋手取りの見える化」が最優先なら、THE CONSUL単独でも機能するでしょう。戦略経験と新規事業志向の両方を持つなら、案件タイプ別に複数社を使い分けるのが合理的です。戦略提言フェーズはTHE CONSULで、事業化推進・実装フェーズは別のエージェントで、という分け方が成立しやすくなります。

単価レンジを面談で確認したい方へ

新規事業領域の月単価120〜300万円帯の案件レンジを、業界別・フェーズ別の実データで確認したい人は、無料面談で具体的な案件情報を確認できます。THE CONSULとの併用検討の相談も歓迎しています。

→ 新規事業案件の単価レンジを無料面談で確認する

よくある質問

Q1. THE CONSULの面談から案件参画までのリードタイムはどのくらいですか？

公式・複数レビューを総合すると、面談から案件参画までは2〜6週間が一般的です。職務経歴書のブラッシュアップとクライアント側の選考期間で変動します。直請け案件中心のため、二次受け構造のエージェントに比べると条件調整のリードタイムは短めの部類に入ります。

Q2. 手数料8%〜の「〜」はどこまで上がりますか？

公開情報では「8%〜」と明示されており、上限の明確な数値は公式に出ていません。案件特性・コンサルタントのキャリア・契約条件により幅が出る前提で考えるのが妥当です。業界の公開エージェント（PE-BANK・GranPaz Agent等）の水準と比較すると、8%スタートは低い部類に入ることに変わりはありません。登録時の初回面談で、対象案件の具体的な手数料率を確認しておきたいところです。

Q3. 翌月末支払サイトの実務上のメリットは何ですか？

独立直後の個人事業主は、初期数ヶ月のキャッシュフローが最大の不安要素になります。45日サイト・60日サイトのエージェントだと、案件参画から初回入金までに2〜3ヶ月かかるケースもあります。翌月末払いは、案件参画から初回入金まで最短1ヶ月程度になるため、運転資金の確保・税金引き当て・生活費の予測といった面で独立期の財務不安を下げる効果があります。入金が早いほど、確定申告に向けた所得税・消費税の納税資金や、翌年度の予定納税分を計画的に積み立てやすい点も実務的な利点です。ただし全案件で固定かは、登録時に確認しておくと安全です。

Q4. 退会・解約はできますか？縛りや違約金はありますか？

公式サイトのお問い合わせフォーム、または担当エージェントへの直接連絡で退会手続きが可能です。違約金等の縛りに関する明示的な記述は公開情報にはありません。退会後の再登録は原則可能ですが、進行中の案件契約期間との重複には注意が要ります。

Q5. 在籍中の副業案件として使えますか？

使えます。公式情報によると稼働率40%（週2日）からの案件を保有しており、在籍中のマネージャーが副業として参画するパターンも存在します。フルリモート・ハイブリッド案件の比率も一定あるため、ライフスタイルや本業との両立を前提とした登録も合う選択肢になります。在籍ファームの副業規程・競合避止義務の確認は事前に必要です。

Q6. THE CONSULと他のエージェントは併用できますか？

可能で、案件タイプ別の使い分けは業界の一般的な動き方になっています。「戦略提言・経営支援はTHE CONSUL、新規事業の事業化はNewAce、汎用案件量は大手エージェント」のような組み合わせが、案件の幅を確保しやすくなります。複数登録に違約や手数料はかかりません。

まとめ｜どの層に当てはまるかで結論は変わる

THE CONSULを使うかどうかは、コンサルタント本人の経験と案件志向、そして「手取りの見える化」をどこまで重視するかで結論が分かれます。

単独利用で機能する層

戦略・総合系ファームのマネージャー以上で、提示単価より手取りで比較する視点を持つ独立検討者なら、THE CONSUL単独の登録でも機能します。月単価150〜200万円の戦略・経営支援案件、手数料公開ゆえの手取り試算可能性、翌月末払いのキャッシュフロー設計が、独立直後のニーズに直結します。

併用が合理的な層

戦略経験と新規事業志向の両方を持つ人は、THE CONSULと新規事業特化型エージェント（NewAce等）の併用が合理的です。戦略提言・経営支援フェーズはTHE CONSULで、事業化推進・実装フェーズは別のエージェントで、という案件タイプ別の使い分けが、案件の幅と単価の両方を確保しやすくなります。

他社優先が妥当な層

コンサル経験5年未満、地方常駐志向、汎用案件量重視のいずれかに当てはまる人は、同サービス単独では選択肢が狭くなる可能性があります。汎用型エージェントや地方対応のあるエージェント、新規事業特化型エージェントを軸にしつつ、必要に応じて補完登録する組み立てが妥当でしょう。

新規事業領域でフリーコンサル独立を検討している人は、月単価120〜300万円帯の案件レンジを実データで確認できる無料面談を活用してみてください。

→ NewAceの無料面談で新規事業案件の単価レンジを確認する